大吉財団は７月１０日、岡山県倉敷市と岡山市で被災地の現地調査を行いました。
各地では災害ボランティアセンターが立ち上がるなど、少しずつですが支援の体制が整ってきています。
真備総合公園では、自衛隊による給水、お風呂、そして支援物資の提供が行われていました。

お風呂に入りに来た７０代の女性に話を聞くと、「断水のため３日間お風呂に入れなかった」「今日までテレビも見れなかったが、今日ケーブルテレビが映って、それで自衛隊がお風呂を提供していることを知って来た」とおっしゃっていました。
倉敷市ではこの３日間、通信障害が起きており、テレビとネットという情報インフラが途絶えていた状態だったことが伺えます。

真備総合公園体育館では支援物資の提供も行われていました。紙おむつ、下着、肌着、飲料水などが無料で提供されています。
この体育館は７月７日まで避難所として開放していましたが、今は閉鎖され、支援物資の倉庫として使われています。

先月の大阪北部地震のときにも感じたことですが、「避難所の開設と閉鎖」の情報が１日単位で入れ替わるため、次の避難所を求めてさまよう「一時的な避難所難民化」が起こっているようです。「ここはもうだめ、あっちへ行って」と言われるうちに、「もう多少不便でも自宅に戻ろう」と避難所を諦めた方もおられました。

このたびの豪雨災害では「避難所が遠いから」「避難所より２階のほうが高いだろうから」という理由で自宅に留まり続け、その結果被災されたという方が多かったと聞きます。避難所にまつわる問題は単純なようで根が深く、そして命を左右するほど深刻な問題になっていると感じました。